基準

教育費を学資保険のみでまかなえるのか?

昔は、どの家庭も当たり前のように学資保険に加入をして、教育費用の多くを学資保険のみでまかなっていました。
今の若い夫婦の親が子育てをしていた頃は、超がつくほどの高金利時代であったため、銀行や郵便局の金利も6%を超えていたのです。
それは、学資保険の返戻率も例外ではなく、満期金が払い込んだお金の倍以上になるケースも珍しくありませんでした。

しかし、現代は超がつくほどの低金利時代です。
郵便局の通常貯金の金利は0.03%、定期貯金であっても0.035〜0.06%程度しかないのです。
学資保険の返戻率も、金利と同じように下がっており、満期金が払い込んだ金額よりも極端に増えることはあるません。

また、親世代が子育てをおこなっていた頃と比べて、幼稚園から大学卒業までにかかる学費も大きく変化をしており、過去20年間の統計を調べると、なんと倍近くに増えているのです。
具体的に幼稚園から大学卒業までにどのくらいの学費がかかるのかと言うと、全て公立の学校に通った場合は、約1000万円、全て私立の学校に通った場合には、約2500万円もの学費がかかってきます。
また、これらの学費以外にも学習塾や予備校代、合宿代や留学費用など、さまざまな費用が発生をする可能性があるのです。

学資保険の返戻金として受け取ることのできる金額は、50万円〜500万円で、平均で200万円くらいの学資保険に加入をする人が多いですから、子供にかかる教育費用を学資保険だけでまかなうことが難しいことがよくわかります。
しかし、そんな現代でも、学資保険に加入をしている人は少なくありませんよね。
総額を聞くと、とても用意のできる金額のように思えませんが、先ほどお話をした学費やその他の費用が、一度に必要になるわけではありません。

ほとんどの費用は、毎月のお給料の中から支払うことが可能なのです。
一番支払いに困るのは、入学金のように、一度に高額な費用が必要になる場合です。
学資保険の返戻金を受け取る時期は、幼稚園、小学校、中学校、高校、大学の入学時などに設定をできるようなっていますから、一番必要となる時に教育費用を補うことができるのです。

ただ、これから学資保険に加入をした場合に、返戻金を受け取ることのできる時期は、しばらく先になります。
この先にかかる教育費がどのように変化をしていくのかも、考えながら学資保険を選ぶことが必要になるのです。

Copyright(C) 2013 子供の将来の為に All Rights Reserved.